会社内のパソコンは、従来はセキュリティの観点から有線LAN接続に限定されていました。しかし、スマートフォンやタブレット端末を業務に利用する際には、個別にSIMカードを用意してアクセス環境を手配するか、社内に無線LANを導入してコストを掛けないようにすることも大切です。情報端末を業務に活用する際には、普段使い慣れた端末ほど新たに習得する作業が必要無くなるので、個人所有の端末を業務内で活用するBYODを考慮したルール作りが求められます。単なる持ち込み許可だけでは、セキュリティ面でザルとなってしまうことから、企業側で個人情報保護や紛失・盗難時の対策を施す必要性に迫られています。なし崩し的に業務に私的デバイスが活用されてしまうと、問題が大きくなりやすいので警戒が必要です。

導入メリットについてしっかりと理解しておきたい

会社内で利用する情報端末の中には、有線LAN端子を持たないスマートフォンやタブレット端末が増えたことで、無線LANを導入しなければ企業が支払う通信コストが跳ね上がってしまいます。全ての社員にセキュリティ対策済みの端末を貸与する契約を結ぶことは、管理コストだけでなく使い勝手の面で、私物を業務に利用するBYODに生産性で追いつくことは難しいです。BYODを導入する際には、コスト削減と同時に、生産性の向上と効率性の改善効果が見込めます。普段使用している情報端末であれば、新たに操作を覚える項目を最小限で済ませることが可能です。私物を用いることで、情報端末の一元化が出来るので、スケジュール管理をしやすくなるわけです。無秩序に使用されることは、情報セキュリティ面から問題がありますが、上手に運用出来れば効果的と考えられます。

どのようなルール作りが必要となるのか

会社に無線LANを導入するタイミングで、私的なデバイスを業務使用するために持ち込み許可制度を設けることが大切です。スマートフォンやタブレット端末に搭載される無線機能には、MACアドレスが固有のIDとして設定されています。企業内で用いる管理ツールに、社員から申請があった情報端末のMACアドレスを無線LANルーターの管理ツールに設定することで、指定のデバイスに限定したアクセス管理が可能となります。いざという時の遠隔データ消去や、社外からのアクセス時に認証コードを必要とする制度などを組み合わせることで、BYODを安全に運用することが可能となるでしょう。最初から企業側でしっかりとした、BYOD管理を徹底することが、セキュリティーリスク低減と生産性向上に資するものとなります。